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2012-01-22(Sun)

アレを飲んだらインフルエンザ発症率46%減! 最新インフルエンザ予防法

太平洋側を中心に乾燥が続き、インフルエンザが流行の兆しを見せています。そんななか1月18日放送の「ホンマでっか!? TV」では、インフルエンザの最新予防法が紹介されました。

それは「緑茶を飲む」という、とっても簡単なもの。

これは、アメリカの栄養学専門誌「ジャーナル・オブ・ニュートリション」で去年10月に発表されたばかりの最新の予防法。お茶どころ・静岡の子どもたちを対象に、緑茶を飲んだときのインフルエンザの発症率を調査したところ、1日2杯緑茶を飲むと、インフルエンザ発症率が38%減少、1日3~5杯緑茶を飲むと、インフルエンザ発症率が46%減少するという結果が出たそうなんです。

最近は、緑茶など日本茶を飲む人は減っているといわれますが、インフルエンザを予防したいという方は、ぜひ緑茶を飲んでみてください。

ちなみに、乾燥するとインフルエンザになりやすくなるというのは、インフルエンザウイルスが湿度35%以下だと死ににくいという性質を持っているから。インフルエンザウイルスは、湿度50%だと10時間で死に至りますが、湿度35%の乾燥した状態だと1日中生存するため、猛威をふるいやすくなるということなのだそうです。

太平洋側を中心に、引き続き乾燥が続きそうです。今シーズンは緑茶を飲んで、インフルエンザを撃退してみてはいかがでしょうか。

(NEWSポストセブン  コラム)
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2010-12-07(Tue)

ママさん知ってる?母乳を介して感染する成人T細胞白血病(ATL)などの原因ウイルスHTLV1 相談窓口などの充実必要

 赤ちゃんを身ごもった喜びに包まれた時期に、悲惨な病を引き起こす恐れがあるウイルスへの感染を告げられた妊産婦の衝撃はいかばかりか-。次世代への感染拡大を防ぐため、公費による妊婦健診時のHTLV1抗体検査が全国で始まる意義は大きい。ただし「車の両輪」として、感染者の不安に寄り添う体制整備が不可欠だ。職員研修や啓発活動の自治体間の格差を是正し、一層の充実に取り組む必要がある。

 1日から公費検査が始まった佐賀県では11月下旬、保健師の研修会があった。HTLV1の知識や母子感染を防ぐ授乳制限法を学習。妊婦役と相談を受ける保健師役を演じ合うロールプレーイングで、感染者への対応方法を練習した。

 感染者のうち成人T細胞白血病(ATL)の生涯発症率は約5%と低いが、発症後の平均生存期間は約13カ月しかない。九州だけで毎年約500人が命を落とす。「感染者の苦悩をどこまで受け止められるか、難しさを感じた」。参加した佐賀市職員は、打ち明ける。

 国が10月に妊婦健診の標準項目にHTLV1を加える前から公費検査をしている自治体には、「対策は定着済み」と感染者支援の拡充に消極的な声もある。

 だが、感染者支援は道半ばだ。長崎など対策先進地の読者からでさえ、「どこに相談していいか分からずに悩んだ」「口頭だけでなく、資料で分かりやすく説明してほしかった」などの声が本紙に寄せられた。

 HTLV1は、有効な発症予防法や治療法が未確立。感染を告知された妊婦
は(1)わが子に感染させないかという不安(2)母乳を与えられない自責の念(3)自らの発症の不安-などに直面する。長期的なサポートが必要だ。

 厚生労働省特別研究班の斎藤滋(しげる)・富山大教授は「公費で検査をするだけでは現場の混乱を生む。行政が責任をもって、カウンセリング体制の整備や医療従事者への教育研修をセットで始める必要がある」と語る。

( 西日本新聞  社会から)




【ATL-成人T細胞白血病-制圧へ】HTLV1 感染者支援 地域で差 九州7県2政令市 2県は啓発資料なし

 主に母乳を介して感染する成人T細胞白血病(ATL)などの原因ウイルスHTLV1について、九州7県と2政令市で、母子感染予防の啓発活動や職員研修の実施など感染者支援体制にばらつきがあることが、西日本新聞のまとめで分かった。公費による妊婦健診時の抗体検査が、佐賀県の全市町で1日にスタートし、来春までには全国で実施される。次世代への感染拡大を防ぐ取り組みが急務となる中、自治体間の対応の“温度差”が浮き彫りになった。

 7県2市のHTLV1に関する相談窓口の担当者に、感染者支援の取り組み状況を聞いた。

 それによると、妊婦などからの相談に応じる保健師や職員を対象に研修会を過去1年以内に開いたのは、福岡県など2県2市。対策先進地の長崎、鹿児島を含む5県は未実施か2年―十数年、研修会を開いていない。

 この5県は、職員研修会に代わって妊婦対応マニュアルを医療機関や保健所に配るなどして対応。長崎県は「他県に先駆けて対策に取り組んできたので関係者の意識は高いが、医師の話を聞き質疑応答ができる場が、年1回でもあった方がいい」と話した。

 妊婦向けの啓発パンフレットやチラシは、5県2市が準備。うち4県2市は「母子手帳に挟み込む」(北九州市)などの手法で原則すべての妊婦に配布する体制だが、医療機関や保健所の窓口に啓発資料を並べる鹿児島県は「すべてに行き届いているかは不明」という。熊本、大分2県は資料を作成していない。

 ATLの専門医のいる医療機関を把握するのは佐賀、長崎、大分、宮崎、鹿児島5県だった。

 NPO法人「日本からHTLVウイルスをなくす会」(鹿児島市)の菅付加代子代表理事(53)は「今後は、打ち明けられなかった悩みを新たに相談する人も増える。地方自治体も意識を変え、責任ある対応をしてほしい」と語った。 

(西日本新聞  社会から)




国会、ATL請願採択 全会一致 「総合対策推進を」

 衆参両院は3日の本会議で、成人T細胞白血病(ATL)や脊髄(せきずい)症(HAM)などの原因ウイルスHTLV1について、エイズや肝炎並みの総合対策を国に求めた患者団体の請願書をそれぞれ全会一致で採択した。

 請願書は約8万人の署名を添え(1)全国一律の母子感染予防と国民への知識普及(2)全国的な診療体制整備と、感染者の心のケアを目的とした相談窓口の設置(3)患者の医療費軽減や新薬の薬事承認・保険適用(4)発症予防・治療法の研究開発-を国主導で早急に進めるよう求めている。

 HTLV1対策をめぐっては、菅直人首相が9月に対策を放置してきたことを謝罪。総合対策に乗り出すことを表明して官邸に特命チームを設置、妊婦を対象にした公費負担による全国一律の抗体検査などを始めた。さらに、来年度からの総合対策を年内にまとめる。

 厚生労働省幹部は「これで立法府(議会)と行政府(政府)がともに総合対策を推進することを国民に約束したことになり、来年度の予算編成への影響は強い」としている。

(西日本新聞  社会から)

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